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2018年12月26日
国際化の波に対応しよう!ダイバーシティ経営のメリットまとめ
競争力を強化してビジネスを優位に進めるうえで、ダイバーシティ経営は大きなメリットをもたらしてくれます。しかし、ダイバーシティ経営がどのようなものか、よくわからない方は多いのではありませんか?そこで今回は、「ダイバーシティ経営とは?」というところからメリットまで詳しく解説していきたいと思います。
ダイバーシティ経営とは?
もともと「ダイバーシティ」という言葉には、人種によって異なる発想や価値観をうまく活かし、個々の能力を最大限引き出す、という意味があります。よって、ダイバーシティ経営とは、そうした環境を構築するための経営上の取り組みのことを指します。
海外企業の日本進出や海外の優秀な人材の流入など、現在、日本の会社を取り巻く環境は大きく変わってきています。そんななか、ダイバーシティ経営を行なう会社は年々増加しています。ダイバーシティ経営を行なうことで、国際化の波に対応できるからです。
このことからも、国際化に対応できる競争力や組織力をつけるうえで、ダイバーシティ経営は欠かせない取り組みと言えます。では、具体的にダイバーシティ経営は会社にどのようなメリットをもたらしてくれるのか、次の項目でチェックしていきましょう。
ダイバーシティ経営のメリット
1.優秀な人材を確保しやすくなる
国際化が進んでいくなか、会社に必要となるのは優秀な人材です。ダイバーシティ経営は多様な人材を活用できる環境をつくっていくことを目指します。これは海外の優秀な労働者からすれば魅力的に見えるポイントです。また、国内の優秀な人材を確保するときにも、ダイバーシティ経営を推進していることは効果的なアピールとなります。
2.新しい発想によって新製品や新サービスが生まれやすい
多様な人材がいる社内では、新しいアイデアがよく出てきます。これはダイバーシティ経営によって、発想や価値観が違う社員が多くなるからです。そのアイデアのなかには、新製品や新サービスにつながるものも少なくないでしょう。こうした新しい発想から新製品や新サービスが生まれやすいことは、ダイバーシティならではの魅力と言えます。
3.ビジネスを有利に進めやすくなる
ダイバーシティ経営では、さまざまな人種の社員がいます。日本人に限らず、中国人やスペイン人、イタリア人、アメリカ人などがいることでしょう。こうした人材をうまく活用すると、ビジネスを有利に進めることができます。
たとえば、中国系の会社が取引先になったら中国人の社員を担当にしたり、イタリア系の会社が取引先になったらイタリア人の社員を担当にしたりします。そうすると、日本人の社員が担当するよりも取引がうまく進むことが多いです。実際、このような事例はいくつも報告されています。
ダイバーシティ経営は、会社に以上のようなメリットをもたらしてくれます。その一方で、導入がうまく進まないというケースも多いです。
その理由は何なのか、最後に確認しておきましょう。
ダイバーシティ経営の注意点
ダイバーシティ経営を行なうときは以下の点に注意が必要です。
・ダイバーシティの考え方を正しく社員に理解させる
ダイバーシティ経営では、国籍や人種、年齢などが違うメンバーでチームを組むことも多いです。このときダイバーシティの理解が正しく共通で認識されていなければ、発想や価値観の違いから社員同士で軋轢(あつれき)が生まれてしまう可能性があります。
そのような状態になっては、ダイバーシティの効果を存分に享受することができません。最悪の場合、ダイバーシティの導入が失敗してしまうかもしれません。このようなことにならないためにも、会社の国際化を進めるなら、まず社員全員にダイバーシティの考え方を正しく理解してもらう必要があります。
この点にさえ気をつければ、うまくダイバーシティを導入できることにつながるはずですので、しっかり覚えておきましょう。
まとめ
今後も国際化の波はどんどん押し寄せてきます。そのなかで重要なのは、競合に負けない組織力をつけることです。その方法として、ダイバーシティ経営があります。組織力をつけたい経営者の方は、ぜひダイバーシティ経営に取り組んでみてはいかがでしょうか。