メンター制度のことについて理解を深め、導入することは会社に多くのメリットをもたらすことにつながります。今回の記事では、そんなメンター制度がそもそもどのような制度なのか、メリット・デメリットとともにご紹介していきます。

メンター制度とは

メンター制度とは

メンター制度は所属先の上司以外の先輩社員（メンター）が、新入社員（メンティー）に対して仕事面における不安や悩みごとの相談に乗る取り組みのことを指します。メンティーが自発的に成長していけるように促すことを目的としています。

対話を通じてメンティーが自分自身で「気づき」を得て、問題解決につながるように導くところに、このメンター制度の特徴があります。最近では、新入社員の相談だけでなく、若手社員の定着化や女性管理職の育成などでも活用されています。

メンター制度を会社に導入するメリット

では、実際にメンター制度を導入すると、どのようなメリットにつながるのか確認していきましょう。

✓社員同士のコミュニケーションが活発になる

メンター制度では、基本的に部署が違う先輩社員が新入社員のメンターになります。業務では関わることがない社員同士が接するようになるため、社員同士のコミュニケーションが活発になることが期待されます。

また、メンティーだった新入社員が、今度は新しく入ってきた新入社員のメンターとなる。この流れが続いていくことを「メンタリングチェーン」と呼ぶのですが、このように部署を超えた人間関係を構築できる点も、メンター制度のメリットと言えるでしょう。

✓メンター側の成長にもつながる

メンター制度と聞くと、メンティーの成長だけに目がいきがちです。しかし、メンター制度には、「メンター側の成長を促せる」という魅力もあります。この制度を実施することで、メンターに「自分が見本とならなければならない」という責任感が生まれ、自主的に仕事に取り組むようになることが期待できるからです。メンター側のこの経験は、管理職になったときにもプラスに働き、人材育成の面で会社に貢献してくれる可能性を高めてくれます。

✓離職率の低下が期待できる

新入社員の仕事面における不安や悩みを解消することは、単純に心のケアにつながるだけでなく、モチベーションを持たせるきっかけにもなります。また、先輩社員も新入社員をうまく導けたことで、それがやりがいに変化します。その結果、先輩社員と新入社員双方の離職率を下げられることにつながります。

メンター制度を会社に導入することのデメリット

前項のように、メンター制度は会社に有益をもたらしてくれます。しかし、以下のようなデメリットもあります。

✓メンターの負担が大きくなる

当たり前のことですが、メンターにはメンター以外の通常業務があります。その通常業務に加えて、部署が違う新入社員の面倒を見ることになれば、それ相応の負担をかけることにつながります。特に繁忙期のときは、メンター側の負担が大きくなることが予想されます。

✓メンターによってサポートの能力に違いが出る

メンターによってサポートの能力が違うところも、デメリットとして挙げられます。メンター側にこのような違いがあると、新入社員側の成長力にもばらつきが出てくる可能性が高くなります。

✓メンティーとメンターの相性が合わない可能性がある

場合によっては、メンティーとメンターの相性が合わないことも、メンター制度で気をつけたい点です。もし、このようなことになると、社員同士がギクシャクしてしまい、居心地の悪さから離職につながるリスクも出てきます。

このようなデメリットを防ぐために、会社としては「メンター側のケア」や「メンターにする社員の人選」に注意が必要です。メンター制度を採用するときは、定期的にメンター側と面談をしたり、メンターに向いている社員を見つける工夫をしたりすることをオススメします。

まとめ

メンター制度は、人材管理の面で画期的な取り組みと言えます。メリットとデメリットを踏まえたうえで、ぜひあなたの会社でも取り入れてみてはいかがでしょうか。