労働力の確保や勤務時間の効率化を図るうえで大きな効果をもたらしてくれるサテライトオフィス。最近、導入している会社も増えてきました。ところが、サテライトオフィスには上記のようなメリットのほか、注意しておきたいデメリットもあります。今回は、サテライトオフィスのデメリットをご紹介します。

サテライトオフィス　デメリット

サテライトオフィスの種類

ひとくちにサテライトオフィスと言っても、その種類は3つあります。まずは、それぞれのタイプにどのような特徴があるのかチェックしていきましょう。

✓都市型サテライトオフィス

都市部に設立されるサテライトオフィスのことです。新規事業の拠点として活用されるなど、本社とは別の役割を担わせるために設立するという目的があります。

✓郊外型サテライトオフィス

郊外に設立されるサテライトオフィスです。住宅街といったエリアに拠点を設けることで、社員の通勤時間を短縮したり、育児と両立しながら働ける環境を整えたりする狙いがあります。

✓地方型サテライトオフィス

地方部に設立されるサテライトオフィスです。あえて本社とは離れたところに拠点を設けることで、災害による被害の分散や多様な人材の活用を促すことを目的としています。地方自治体の招致によって設立されることもあります。

サテライトオフィスのデメリット

それでは実際にサテライトオフィスのデメリットをご紹介します。おもに挙げられるのは4つです。

✓社員間のコミュニケーション不足

サテライトオフィスをつくると、そこで働く社員と本社で働く社員はそれぞれ離れたところで仕事をおこなうことになります。そうすると、お互いに会話をする機会が減るため、コミュニケーションが不足しがちに。それが原因で、業務上でミスが起きたり、社内満足度が低下したりする可能性があります。ここは、サテライトオフィスの大きなデメリットを言えるでしょう。

✓拠点間で情報のインプット格差が起こる可能性がある

仕事で活かせる有意義なスキル向上のための交流会やセミナーなどは、やはり都心部でおこなわれることが多いです。サテライトオフィスを設立すると、そこで働く社員と本社で働く社員で、こうした情報のインプット格差が起こる可能性があります。インターネットが発達し遠隔地でもコミュニケーションが取れるようになったとはいえ、直接顔を合わせて交流することに比べると、テレビ電話などはどうしても情報量が劣ったりします。社員同士のコミュニケーションが疎遠なところも、さらにこのリスクを高めてしまいます。

✓自己管理の意識を根付かせる必要がある

サテライトオフィスでは、社員一人ひとりが業務管理などをすべて自己責任でおこなうことになります。そのため、あらかじめサテライトオフィスで働く社員に対しては、より一層の自己管理意識を持たせる必要があります。ここを怠ると場合によっては生産性が落ちてしまい、サテライトオフィスがもたらす効果を得られなくなります。

✓サテライトオフィスの設立に労力がかかる

これは当たり前のことですが、オフィスを1つ用意することには大きな労力と時間が必要になります。理想のエリアで物件を探したり、仕事をおこなううえで必要な設備を整えたりと、拠点として機能させるためには、やらなければならないことがたくさんあるからです。このようなデメリットがあることも、あらかじめ理解しておきましょう。

まとめ

会社や社員に大きなメリットをもたらしてくれるサテライトオフィスですが、一方で今回ご紹介してきたようなデメリットもあります。よりよいオフィス環境を構築していくためにも、サテライトオフィスを設立する際は、事前にここでお話ししてきたデメリットの対策を考えておくことをオススメします。